ECの世界

EC業界に関係ありそうなテーマなら何でも

2017-03-01から1ヶ月間の記事一覧

(第45回)昨今のアドテクに対する見方

昨今のアドテクとその周辺技術についてのインタビュー記事がありました。インタビューに応えているのは英国Adbrain社ファウンダー兼CEOのGareth Davies氏。アドテクについて比較的最近よく語られる内容かもしれませんが、参考までに取り上げます。Davies氏い…

(第44回)Snapchat上の360度動画広告

Snapchatの360度動画広告に急増の兆し。そのような記事がありました。360度動画とは、撮影した対象物を上下左右360度すべてのアングルから見ることができる動画を指します。撮影自体はRicohのTheta、KodakのSP360、IC Real TechのAllieなどが代表的で、2015…

(第43回)Facebook、新広告フォーマット「コレクション」発表

Facebookは3月23日(米国時間)、広告主が販売したい商品をまとめて掲載できる新しい広告フォーマット「コレクション(Collection)」を発表しました。コレクション広告は、商品の詳細を動画や写真で確認しながらスムーズに買い物ができる広告フォーマットで…

(第42回)欧米大企業で広がるグーグルへの広告撤退

2017年3月22日現在、米グーグルのGoogle ディスプレイネットワーク(GDN)や、YouTubeへの広告掲載を停止する動きが世界中の大口広告主の間で広がっています。とくに米企業の撤退が相次いでおり、グーグルは数億ドル規模の損失を被る恐れがあるとしています…

(第41回)東急エージェンシー、Beacon技術を活用した広告商品の実証実験

東急エージェンシーは、電車の中吊り広告とコミュニケーションアプリ「LINE」を組み合わせた新たな広告商品の実証実験を開始しました。期間は2017年3月20日から4月2日までの2週間。場所は東急東横線・みなとみらい線の電車44編成で実施されています。大きな…

(第40回)UGCの広告活用ステップ

第8回で「広告クリエイティブとしてのUGC」というエントリを書きました。UGC(User Generated Content)とは、ユーザーによって作成されたコンテンツの総称で、SNSやブログ、動画投稿サイトや写真共有サイトなどに投稿されたあらゆるコンテンツを含んだもの…

(第39回)Adobe、新たな広告運用管理プラットフォームを発表

Adobeはテレビとデジタルデバイスにおける広告プラットフォーム「Adobe Advertising Cloud」を発表しました。メディアプランニングとバイイングの簡素化と広告管理機能を両立させた、業界初のエンドツーエンドプラットフォームに仕上がっているそうです。具…

(第38回)Twitter、今年の注力分野は動画広告

3月14日、Twitter Japanは2017年の事業戦略に関する記者説明会を開催しました。そこで同社日本・東アジア事業開発本部長の味澤将宏氏は今年の注力分野は動画広告である考えを明らかにしました。動画広告の中でもTwitterの特徴である「いま」にフォーカスさせ…

(第37回)首都圏最大級のサイネージネットワーク「NewDaysビジョン」

通勤・通学で交通機関の利用が多い都市圏において、接触率と視認性が高い交通広告。マーケティングプランを考える上で欠かせないメディアのひとつとなっています。とくに近年は、広告枠のデジタルサイネージ化が進み、静止画と比べより多くの情報を訴求でき…

(第36回)国内初、屋外広告に「SCREEMO」を活用

株式会社パス・コミュニケーションズと大日本印刷株式会社は、2月25日〜26日にスマートフォン&デジタルサイネージ リアルタイム連動メディア「SCREEMO(スクリーモ)」を活用して、スポーツ動画配信サービスDAZN(提供元Perform Investment Japan株式会社)…

(第35回)米NFLスーパーボウルのメディア価値

少し前ですが2月5日、アメリカ最大のスポーツイベントであるスーパーボウルが開催されました。スーパーボウルとは言うまでもなくアメリカンフットボール最高峰NFLの優勝決定戦のことで、アメリカでは毎年年間最高視聴率を叩き出すことで知られる国民的イベン…

(第34回)産経新聞社のデジタル戦略

前回、読売新聞社のデジタル事業に関する記事を紹介しました。読売と並んで5大紙のひとつである産経新聞についても同様の記事があったので今回紹介します。産経デジタル代表取締役社長CEOの鳥居 洋介氏におこなったインタビュー記事です。同社のデジタル戦略…

(第33回)KDDIとアクセンチュア、データアナリティクス活用推進に向けた新会社設立

KDDIとアクセンチュアは3月14日、合弁会社「ARISE analytics(アライズ アナリティクス)」の設立を発表しました。主な事業内容は、顧客体験向上を目指したデータ分析です。新会社を通してKDDIは、アクセンチュアが持つデータ分析の実績とノウハウが得られ、…

(第32回)電通、広告価値毀損への取組としてIAS社から日本企業初の認定

電通は、広告価値毀損測定の世界最大手であるインテグラル・アド・サイエンス社(以下IAS)から、日本初の「サーティファイド・ビューアビリティ・パートナー」(※1)の認定を受けたとのリリースを出しました。要するに、電通が独自開発した広告枠の自動取引…

(第31回)動画広告というトレンドにマーケターはどう対峙すべきか

動画広告というトレンドにマーケターはどう対峙するべきか?WPPグループ最大のデジタルエージェンシーVML日本法人代表兼FICC代表取締役の荻野英希氏が、その指針を寄稿コラムで具体的に説いていました。まず同氏は動画広告の現状として、Facebookは成長戦略…

(第30回)Yahoo! JAPAN、YDNの動画広告を提供開始

ヤフー株式会社(以下Yahoo! JAPAN)は、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)の動画広告を正規代理店を対象に提供開始したことを発表しました。スマートフォン向け「Yahoo! JAPAN」アプリトップのタイムラインから掲載を開始し、順次配信面を拡大して…

(第29回)読売新聞社「大手小町」を4月から刷新

読売新聞社が運営する女性向け人気サイト「大手小町」が2017年4月から「OTEKOMACHI」として全面リニューアルされます。「大手小町」は読売新聞のニュースサイト「ヨミウリ・オンライン」のWEBマガジンとして1998年に開設され、今年で18年目を迎えます。「大…

(第28回)DataXu社幹部が語るネイティブ広告の今後

マーケティング・分析ソフトウェア大手プロバイダのDataXu社のCTO兼共同創業者Bil Simmonsが、ネイティブ広告の今後について語った記事がありました。現在欧米ではアドブロックのソフトウェアが人気を集めており、とくに英国では22%のユーザ利用しているとさ…

(第27回)KPMG実施 - 消費者プライバシーに関する意識調査

最近のエントリは、ネット広告に対する意識調査絡みのテーマが多くなっています(とくに意図していませんが)。今回もそれに関連する別の調査結果を発見したので、ついでに取り上げたいと思います。2月17日にKPMGコンサルティング株式会社(以下KPMG)が発表…

(第26回)AdRoll実施 - マーケターとユーザを対象としたネット広告の意識調査

米国リターゲティング広告大手のAdRoll株式会社が「消費者リサーチ2017 - クリックされない広告から考える広告施策の指標と対策」を発表しました。同レポートは、2016年9月から11月までの間、日本で広告出稿業務に関わるマーケティング担当者200名およびイン…

(第25回)アドブロックの利用状況

2017年2月15日、米eMarketerはインターネットコンテンツ閲覧の広告遮断に関する調査結果を発表しました。同社によると、米国における広告遮断のソフトウェアやサービスを利用する人の数は2017年に7510万人に達し、これは同国インターネット人口の27.5%を占め…

(第24回)ジャストシステム、モバイルとSNSに関する月次調査結果を発表

ジャストシステムは『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2017年2月度)』の結果を発表しました。同調査は15〜69歳の男女1100名を対象に調査を実施。主に各年代のニュース情報源、広告接触、それらがどのデバイスやメディアを通してなされているかの…

(第23回)AIを活用したアウトドアメディアの広告配信システム

新しいアウトドアメディア(デジタルサイネージ)のプロトタイプが発表されました。「Face Targeting AD(フェイスターゲティング・アド)」と呼ばれるもので、画面の前にいる人の顔や感情に合わせて商品やサービスの広告を出し分ける広告配信システムです。…

(第22回)Instagram Stories上の広告提供

Instagramは、投稿内容が24時間で自動的に消え、写真や動画を気軽に投稿できるインスタグラム ストーリーズ(Instagram Stories)における広告提供を開始しました。2017年1月からNike、Netflix、Maybelline New Yorkなど広告主を限定して試験運用しており、…

(第21回)吉本、所属タレントを活用した新事業開始

吉本グループが所属タレント約6000人を活用したインフルエンサーマーケティング事業を開始。企業の商品・サービスの特性に合わせて、所属タレントがSNS上で情報発信を行ない、さらなる効果や波及をサポートするといったものです。吉本グループは、Instagram…

(第20回)Facebookがメディア企業に明かした動画戦略

Facebookは2月17日、自社オフィスに多数のメディア企業幹部(ABC、NBC、New York Times、The Washington Post、BuzzFeed、Refinery29、Vice等)を招き、2017年に計画中のコンテンツと製品のロードマップを説明しました。このイベントは動画広告の収益源構築…