（第31回）動画広告というトレンドにマーケターはどう対峙すべきか

動画広告というトレンドにマーケターはどう対峙するべきか？

WPPグループ最大のデジタルエージェンシーVML日本法人代表兼FICC代表取締役の荻野英希氏が、その指針を寄稿コラムで具体的に説いていました。

まず同氏は動画広告の現状として、Facebookは成長戦略の柱に動画広告を打ち出している、米国ではすでに7割以上のマーケターがテレビ広告の予算を動画広告にシフトしている（IAB調査）、動画広告の販売効果は平均的にテレビCMよりも高く、ターゲティングの活用により、その効果はされに倍以上に高まるという調査結果も出ている、という3点を挙げています。

さらにユーザのメディア利用において、モバイル端末の割合が高まっている昨今、とくにFacebookやSmartNewsなど、多くの利用者数だけでなく、動画視聴に十分な利用時間を誇るアプリの存在は、広告主やメディアにとってますます重要さを増し、もはや動画広告の習得はマーケターにとって避けて通れない道であると指摘しています。

とはいえ「動画広告の可能性を認識していながらも、あらゆる先入観から実験的な試みに踏み切れないマーケターも多いと思われる」として、実用的なアドバイスも添えています。
①動画制作のコストを抑える
②ターゲティングを活用する
③コンシューマーセントリックに考える
※①〜③の詳細は以下ページに詳しいです
http://digiday.jp/agencies/video-ad-as-the-megatrend/

そして同氏は最後に、動画広告は今後必ずマーケティング戦略の中核的存在になると語っています。そのためマーケターは早期に施策を重ね、ノウハウやワークフローを習得し、動画広告に関する知見を積んでいくべきたと強調しています。