（第15回）広告の市場動向

毎年1回「日本の広告費」という統計が発表されています。電通が主体となり、マス四媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）、衛生メディア関連、インターネット、プロモーションメディアにおいて、それぞれ日本国内で1年間に使われた広告費を推定したものです。

今年は2月23日にその最新版となる「2016年（平成28年）日本の広告費」が発表されました。今年目立ったトピックは以下の通りです。
・日本の広告費は、5年連続でプラス成長
・総広告費は6兆2,880億円、前年比101.9％
・インターネット広告媒体費（制作費除く）が初の1兆円超え

とくに2014年以来2桁成長を続けるインターネット広告は、今年もアドテクの進化を背景とした、運用型広告を中心に今なお拡大を続けています。またSNSにおけるインフィード広告、動画広告といった新たな成長領域も見逃せません。デバイス別にみると従来型PCからスマートフォン、いわゆるモバイルシフトがより鮮明になってきています。

国内の広告市場を知るには「日本の広告費」が定番ですが、海外市場も類似する統計があります。たとえば米国はIAB/PwCによる「Internet Advertising Revenue Report」、ヨーロッパはIAB Europe、中国はiResearchによる各種レポートが参考になると思います。ちなみに米国のインターネット広告費は596億ドル（2015年、日本の約5倍）、ヨーロッパは307億ユーロ（2014年、日本の約3倍）、中国は1573億元（2014年、日本の約2倍）となっています。いずれの市場でもインターネット広告は毎年拡大を続けています。

（参考）
電通ニュースリリース「2016年　日本の広告費」
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0223-009179.html
IAB
https://www.iab.com/
IAB Europe
https://www.iabeurope.eu/
iResearch
http://www.iresearchchina.com/index.html